「直葬への対応」に関する葬儀社アンケート結果

～ 少しずつ多様化の傾向を見せてきた葬儀の種類 “直葬”に関する調査 ～

葬儀・お墓・仏壇など供養に関する情報を提供している株式会社鎌倉新書（東京都中央区　代表取締役社長：清水祐孝）は、提携している葬儀社を対象に「直葬への対応」に関するアンケート(※1)を実施し、アンケート結果を2015年2月号の『月刊仏事』上で発表いたしました。
(※1アンケートは、2013年11月1日から2014年10月31日までに提携している葬儀社で執り行われた直葬を対象としています)
近年、人と人とのつながりの希薄化や高齢化により、通夜や告別式を行わず火葬のみの「直葬」が増加傾向にあると様々なメディアで報道され、「一般葬」や「家族葬」と同じように葬儀の種類の一つとして認識されるようになってきました。アンケート結果からは葬儀社の対応や施行件数、平均単価から見る「直葬」の現状と葬儀プランの多様化する兆候を確認することができました。

葬儀全体の施行件数のうち葬儀の種類ごとの割合は、「一般葬または家族葬」が全体の74％、「直葬」が16％、「一日葬」が9％という結果になりました。

直葬を選択する理由としては、「経済的な理由」が約6割にのぼりました。次いで「葬儀の意味を理解していない」「宗教観の変化」「参列者がいない」となり、葬儀に関する知識の低下や社会的背景をうつす結果となりました。

直葬の件数は「増えている」と答えた葬儀社が41％、「変わらない」が53％、「減っている」が6％となりました。このほか、葬儀の種類ごとの平均参列者数や直葬の平均単価、直葬を希望する遺族に対するはたらきかけなどを掲載しています。

今回のアンケート結果から、直葬の認知度があがったとはいえ、「直葬」に明確な基準があるわけでもなく、「直葬」のさす意味も広義になり、一口に直葬といっても葬儀社ごとに「直葬」の捉え方にばらつきがあるようです。さらに、顧客の「直葬」に対する理解もあいまいな状況できめ細かい説明が必要なケースも多いようです。

経済的な理由や宗教観の変化、地域コミュニティの希薄化・高齢化による参列者の減少などから今後はさらに「直葬」に対して関心が寄せられることが予想されます。そして、これから求められるのは、型にはまったプランでなく一人一人の要望に合わせてオプションをつけた“直葬と一日葬の間”のプランであると考えられ、いち早く対応している葬儀社も増えてきています。

このような状況で思い描いていた葬儀と実際に行われた葬儀との間のズレが生じるのを防止し、悔いの残らない葬儀を挙げていただくため、鎌倉新書では葬儀の種類の比較が容易にできるようコンテンツ・サービスサイトの拡充を計画しています。

調査概要
調査主体：鎌倉新書
調査期間：2013年11月1日から2014年10月31日
調査方法：任意に選んだ全国の葬儀社(冠婚葬祭互助会・JA・生協も含む)にFAX・メールにて
調査票を配布
有効回答数：217件(回答いただいた全葬儀社数)

＜参照＞